トップメッセージ

当社は創業以来、一貫してお客様第一主義をモットーとして、お客様のニーズに応える製品作りと品質保証を心掛けて参りました。プリント基板の治具関係の分野では業界でもトップメーカーの地位を目指して日夜努力を重ねております。

又メッキ治具に於いては基板の多層化に伴う内装基材の極薄化に対応して独自の設計による、多数同時前処理治具の提案を始め、お客様の生産性のお役に立つ治具の開発を積極的に進め巾広くご愛用を頂いております。
更にメッキライン装置を始め、周辺機器の運搬具等、メッキに関するあらゆる需要に応える体制を整えております。
今後もオンリーワン技術の開発と、お客様のニーズを的確に捉え、顧客満足度の向上を目標に社会に貢献する企業を目指して精進していく所存でございます。

今後とも宜しくご指導ご支援頂けます様お願い申し上げます。

福井工業株式会社
代表取締役
赤川 一之

経営理念

当社はお客様のニーズにマッチした製品を常に誠意を持って提供しお客様から必要とされ信頼される企業を目指し、社業の発展を通じて社員の福祉と、社会に貢献できる企業として一歩一歩着実に進んで参ります。

会社概要

商号 福井工業株式会社
登録番号 T9030001007396
本社 〒331-0811 埼玉県さいたま市北区吉野町2丁目247番地3号
本社工場 ■治具事業部
〒331-0811 埼玉県さいたま市北区吉野町2丁目247番地3号
TEL 048-653-2001
FAX 048-653-2722
第二工場 ■材料販売事業部
〒331-0811 埼玉県さいたま市北区吉野町2丁目8番地10号
TEL 048-653-0100
FAX 048-653-0440
資本金 4,000万円
役員 3名  代表取締役 赤川 一之
取 締 役  髙山 幸子
監 査 役  尾神 廣冶
従業員 総員 47名 (2021年8月31日時点)
取引銀行 みずほ銀行  大宮支店
埼玉りそな銀行 宮原支店
武蔵野銀行  宮原支店
足利銀行    大宮支店

沿革

  • 【昭和52年10月】 埼玉県大宮三橋に有限会社福井製作所を創設
  • 【昭和56年11月】 三橋工場拡張工事し、事務所増設
  • 【昭和59年10月】 三橋工場を改築し、工場を拡張する
  • 【昭和62年09月】 経営組織改め、福井工業株式会社として設立
  • 【平成元年09月】 埼玉県大宮市(現さいたま市)宮前工場を新設
  • 【平成10年11月】 埼玉県上尾市生産工場に本社工場を移設
  • 【平成11年11月】 埼玉県さいたま市北区吉野原工業団地内に本社新社屋を竣工
    上尾工場を閉鎖し本社内に新工場新設
  • 【平成13年01月】 株式会社ケーアンドエーを設立(福井工業株式会社 100%出資)
  • 【平成14年02月】 埼玉県さいたま市北区吉野町2丁目233番地4号に本社工場を増設
  • 【平成17年11月】 埼玉県さいたま市北区吉野町2丁目8番地10号に第二工場用地取得
  • 【平成18年10月】 埼玉県さいたま市北区吉野町2丁目247番地3号に本社工場を増設
  • 【平成22年08月】 株式会社ケーアンドエーを福井工業株式会社に吸収し材料販売部とする
  • 【平成22年09月】 埼玉県さいたま市北区吉野町2丁目8番地10号に第二工場を新設し操業を開始
  • 【平成23年10月】 資本金 4,000万円に増資
  • 【平成28年10月】 第二工場敷地内にて材料保管用倉庫を新設
  • 【平成29年10月】 本社工場敷地内にて表面処理工場を新設

営業方針

1 「お客様は最良の師なり」を教訓として良く聞き、適確に製品に反映すること!
2 常に発想の転換とアイディアを持って新技術・新製品の提案を忘れぬこと!
3 製品の納入に当たっては、品質保証とアフターサービスを忘れないこと!

品質・環境方針

当社は経営理念に基づき「お客様第一主義」を営業方針としてプリント基板関係のメッキライン周辺機器及び金属材料の加工メーカーとして One and Only Technology Companyを目指すために顧客満足度の高い製品の創出活動と環境保全の社会的責任を果たすことを志向し実現します。
そのために次の施策を実行します。

  1. 品質環境活動においては技術的、経済的に可能な限り全社員で取り組み、継続的改善を進めて参ります。
  2. 品質環境活動においては常に法的規制及び要求事項を順守します。
  3. 品質環境管理活動については目的、目標を設定して品質向上ならびに環境汚染防止に取り組んで参ります。
  4. 私共は良き企業人として資源の有効利用と環境保全活動を推進するために、周辺地域と社会との協調を図ってまいります。
  5. この品質環境方針は全従業員に周知徹底すると共に社外より公開を求められた場合は常に開示いたします。